負担額2000円で山ほど返礼品ゲット！超お得なふるさと納税を始めよう！

2023-09-09

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ふるさと納税をまだ利用したことがなく、もっと食費を減らしたいと悩む社会人の方。

一人暮らしをしていて、牛肉や果物を食べる機会がなかなかない社会人の方。

ふるさと納税を利用すれば、たった2000円で国産牛やカニ、果物、お米などがたくさん手に入りますよ！

こんにちは、ミズキです。会社で働きつつ、仕事やお金・生活に関するお得な情報を発信しています。

今やふるさと納税のCMは毎日のように見かけますね。皆さんはやっているでしょうか？

ふるさと納税はすべての会社員におすすめできるお得な制度。

なんたって、実質2000円の出費でお肉、魚介類、果物など日本全国の特産品がたくさん手に入るのですから。

今回は、

・ふるさと納税がどんなものなのか
・ふるさと納税の始め方
・ふるさと納税を利用する上で気をつけるべきこと

について解説していきます。

なお、もうふるさと納税をやっている方向けには、楽天ふるさと納税で1万ポイントを稼ぐ方法を解説しています。

今よりもっと食費を節約したい方は、ぜひ読んでみて下さい。

【錬金術】楽天ふるさと納税で節約つつ1万ポイント荒稼ぎする方法

ふるさと納税とは

ふるさと納税は2008年、当時総務大臣だった菅義偉氏が中心となり作られました。

納税という名前ですが、実際は寄付のイメージに近いです。

日本全国の自治体に寄付をすると、寄付額から2000円を引いた額が来年度の住民税から控除される仕組みです。
(自分が住んでいる/住んでいないは関係なく、好きな自治体に寄付可能です。)

下の図のようなイメージです。

なお、ふるさと納税の控除額には上限があり、年収や家族形態によって異なります。

例えば年収500万円の独身社会人であれば約6万3000円まで寄付でき、住民税から控除される額は約6万1000円が上限です。

下のページを用いて、自分がいくらまでふるさと納税を利用できるか把握しておくと良いでしょう。

外部リンク：ふるなび控除上限額シミュレーション

ふるさと納税の設立により、過疎化の進む地方自治体にもお金が入るようになりました。

地方の活性化にはとてもいい仕組みですね。

でもここまでの話なら、各自治体に寄付をし自分が2000円損するだけですよね。

そんなふるさと納税が、なぜお得なのでしょうか？

なぜお得なの？

ふるさと納税によって自治体に寄付をすると、「返礼品」という自治体の名産品・特産品がお礼としてもらえます。

ふるさと納税がお得な理由は、「自治体からの返礼品の価値が、自己負担2000円よりもはるかに高いから」なのです！

返礼品の価値は、寄付額の約3割となっています。

ここで年収500万円の独身者の場合で考えてみましょう。

ふるなび控除上限額シミュレーションによると、この場合、寄付できる上限額は約61,000円です。

返礼品の価値は寄付金の約3割がですから、上限いっぱいふるさと納税を利用すれば

61,000×0.3＝18,300円相当の返礼品が届きます。

すると、実質負担額2000円に対し届く返礼品の価値は18,300円なので、16,300円分得するのです。

図で表すと、下のような感じです。

年収が上がれば寄付できる上限額も増え、それによって得られる返礼品も増えます。

こんなにお得な制度が毎年利用できるのです。やらない手はないですよね！

得する額を配偶者なし/あり(非共働き)の場合で年収別に整理しました。下の表を見てみましょう。
(共働きの場合は、配偶者なしの場合に比べ寄付可能上限額が1万円ほど下がります。)

年収別ふるさと納税によって得する額　(配偶者なしの場合)

年収	寄付可能な上限額	返礼品相当額	得する額
400万	42,100	12,630	10,630
500万	61,000	18,300	16,300
600万	77,300	23,190	21,190
700万	108,200	32,460	30,460
800万	129,700	38,910	36,910
900万	151,300	45,390	43,390
1000万	176,300	52,890	50,890

年収別ふるさと納税によって得する額　(配偶者あり(非共働き)の場合)

年収	寄付可能な上限額	返礼品相当額	得する額
400万	33,800	10,140	8,140
500万	49,700	14,910	12,910
600万	69,000	20,700	18,700
700万	86,300	25,890	23,890
800万	120,200	36,060	34,060
900万	141,800	42,540	40,540
1000万	166,800	50,040	48,040

※計算引用元：ふるなび控除上限額シミュレーション

年収1000万にもなると、年間およそ5万円分もお得になります。毎年やればかなりの節約になりますね。

日頃よく買う食材、たとえばハムやお肉、お米を返礼品にすれば日々の節約になります。

また、ちょっと贅沢してカニやうなぎ、桃やマンゴーのような果物にしてもテンションが上がりますね。

一人暮らしで食材ばかり送られても食べきれないという方は、トイレットペーパーを買っても良いですね。

このように、ふるさと納税を利用することで生活の助けにすることができるのです。

どこで買えばいいの？

返礼品を申し込むところは、以下のウェブページです。

・楽天ふるさと納税

・さとふる

・ふるさとチョイス

などが代表的です。

個人的には、よっぽど欲しい返礼品がない限りは楽天ふるさと納税がおすすめです。

楽天ふるさと納税は、楽天カードを持っていれば最大30%のポイント還元があります。

そのため、

ふるさと納税で寄付→返礼品がたくさん来る→楽天ポイントがめっちゃ貯まる→貯まった楽天ポイントでさらに買い物をする

と楽天のサービスをフル活用することができます。

詳しくは下の記事で解説しています。

ミズキは基本的には楽天ふるさと納税を利用しています。

ふるさと納税で気をつけることは？

　ふるさと納税で気をつけるべきことは、以下のようなものがあります。

・控除限度額を超えた額は自己負担になる。
・寄附の締め切りはその年の12月31日まで。
・年間6自治体以上の寄付は確定申告が必要。
・返礼品を受け取った後に引越しをした場合は注意。

それぞれ解説していきます。

控除限度額を超えた額は自己負担になる

限度上限額を越えた額を寄付するとその分は自己負担になります。

住民税はそれ以上軽減されるわけではありません。

そのため、きちんと自分の限度上限額を把握しておくことが大切です。

寄附し過ぎないよう、あとどのくらい寄附できるのか記録しておくことをおすすめします。

寄附の締め切りはその年の12月31日まで

その年のふるさと納税は、12月31日が解説です。年度末ではないので注意しましょう。

新年になったら、新しいふるさと納税ができるようになります。

前年の源泉徴収票を参考に、寄付できる限度上限額をチェックしましょう。

年間6自治体以上の寄付は確定申告が必要。

これが最も大切です。

年間6自治体以上に寄付した場合、年度末に確定申告が必要です。

寄附金受領証明書は寄付した全自治体について必要ですので、確定申告時まで大切に保管しておきましょう。

寄付する自治体が5つ以下の場合、ワンストップ特例制度を利用すれば確定申告が不要になります。

特例申告書と必要書類を揃え、寄付先の自治体へ郵送しましょう。
(ふるさと納税をした翌年の1月10頃が締切りです。忘れずにやりましょう！)

返礼品を受け取った後に引越しをした場合は注意。

ふるさと納税をした年に引っ越した場合、返礼品の受取りが終わっているかどうかでやることが変わります。

確定申告をすれば特に問題ありません。

ただしワンストップ特例申請書を送付後に引越しした場合、住所変更の連絡を提出する必要があります。

下のページで詳しく書かれていますので、参考にしてください。

外部リンク：ふるさと納税ガイド「引っ越し」でふるさと納税はどうなる？必要な手続きの方法を解説

まとめ

ふるさと納税は自治体に寄付すると実質負担2000円で返礼品がもらえる制度です。

住民税が控除され節税にもなるので、利用しない手はありません。

毎年「ふるさと納税で何を買おう？」と品物を眺めるのは楽しいですよ。

皆さんもぜひ利用してみて下さい。